結論
導入を止めていたのは「電子問診への抵抗」ではなく、電子化した後も残る仕事でした。医師は診察後の転記、看護師は診察前の再確認、薬剤師は確認済み情報の見分け、医療事務は紙との併用を懸念しています。製品の説明では、取得できる情報量よりも、各職種のどの作業が減るのか、誰が確認を引き受けるのかを示す必要があります。
1. 調査の目的・対象と、今回確認したこと
外来問診システムの選定・試用に関わった医師、看護師、薬剤師、医療事務を対象に、導入検討の経緯、試用中に止まった場面、再検討に必要な条件を聞きました。導入を見送ったという結果だけでなく、その判断に至った実際の業務を確認しています。
確認した論点
| 場面 | 深掘りした内容 |
|---|---|
| 検討を始めた時 | 何を改善したかったのか。誰の業務が課題になっていたのか。 |
| 実際に試した時 | どこで手が止まったか。その後、誰がどの作業で補ったか。 |
| 導入を判断した時 | 現場の評価と、院内の決裁で求められた材料は何か。 |
| 再検討する場合 | 何が変われば再び試すか。どの条件は必須で、何は妥協できるか。 |
以下では、発言から確認できた事実と、そこから考えられる示唆・次の検証案を分けて整理します。
2. 情報が増えても、転記と再確認が残ると採用されない
「患者の情報を事前に得たい」という期待と、「入力作業を減らしたい」という期待は一致していませんでした。回答が増えても、医師が必要な情報を選び直し、カルテに転記するなら、診察後の仕事は残ります。
問診が詳しくなるのは良いんです。でも、必要なところを選んでカルテへ打ち直すのは私の仕事のままでした。診察が終わった後の入力が減らなければ、導入の理由を説明しにくいです。
「連携」という言葉の認識にも差がありました。提供側がPDFの表示を連携と捉える一方、現場では項目ごとの転記がなくなる状態を期待しています。接続の可否だけでは、導入後の業務を判断できません。
連携できますとは聞いていました。でも実際はPDFが開くだけでした。私が欲しかったのは資料が増えることではなく、診察中に必要な項目がカルテに入っていることです。
2.1 連携の有無より、入力し直す項目を確認する
試用時に区別したい連携の状態
| 状態 | 現場に残る作業 | 確認したいこと |
|---|---|---|
| PDFを参照できる | 必要な情報の選択と手入力 | 診察中に別画面を開く必要があるか |
| 自由記述をコピーできる | 不要部分の削除、表現の修正 | そのまま診療録に使える形式か |
| 項目ごとに反映される | 反映内容の確認と例外処理 | どの項目が自動反映され、何が対象外か |
機能一覧に「電子カルテ連携」と記載するだけでなく、実際の画面で、転記が不要になる項目と残る操作を示す方が、期待のずれを防げると考えられます。
3. 職種によって、導入の止まる工程が違う
職種ごとの障壁と再検討条件
| 職種 | 止まった場面 | 再検討につながる条件 |
|---|---|---|
| 医師 | 診察後に回答を選んで転記する | 項目単位の連携と、入力し直す作業の削減 |
| 看護師 | 回答の変更点と確認担当がわからない | 変更点の表示、担当者・通知先の設定 |
| 薬剤師 | 患者入力と確認済み情報が混在する | 確認者・更新日時・確認状況の表示 |
| 医療事務 | 紙と電子の回答状況を別々に確認する | 未回答者を含めた一覧と、例外時の案内手順 |
同じ「業務が減らない」という回答でも、医師は情報を使う段階、看護師は情報を確認する段階、受付は情報を集める段階を指していました。ひとつの機能改善だけで全職種の懸念が解消するとは限りません。
患者さんが入力した薬の名前と、こちらが確認した服薬情報が同じように並んでいました。確認済みかどうかがわからないと、他の職種にそのまま引き継げません。
4. 看護師が求めるのは通知の多さではなく、確認の責任がわかること
看護師からは、回答そのものの不足よりも、「来院までの変化を誰が確かめるか」「急ぐ内容を誰が最初に見るか」が懸念として挙がりました。通知を増やすだけでは確認の漏れを防げるとは限りません。
「回答が届きました」だけでは、誰が先に見るか決まらないんです。忙しい時間に全員へ通知しても、誰かが見ていると思ってしまう。担当者を決められるかを確認したかったです。
患者さんが朝に回答していても、来院までに症状が変わることがあります。最初の回答と変わったところがわからないので、結局、同じことをもう一度聞いていました。
単に通知機能を追加するのではなく、担当の割り当て、確認済みの状態、前回から変わった回答を一緒に見せる必要があると考えられます。運用上の役割と製品の表示を切り離さずに検証することが重要です。
5. 現場が便利だと感じることと、決裁できることは別である
現場の関心は日々の操作に向く一方、導入を院内で説明する段階では、連携に伴う追加費用、試用後の運用、紙を残す場合の対応などを確認する必要があります。「現場の評価が良い」だけでは、判断に必要な材料が揃わない場合があります。
相手ごとに用意したい判断材料
| 相手 | 伝える内容 | 具体的な提示方法 |
|---|---|---|
| 現場の利用者 | 自分のどの作業が変わるか | 来院前から診察後までの操作を実演する |
| 運用を担当する人 | 確認・通知・例外対応を誰が担うか | 担当者と対応手順を業務フローに落とす |
| 院内の決裁者 | 初期費用以外に必要な費用と条件 | 連携・サポート・運用を含めて提示する |
6. 次の試用では、機能の有無より業務が増えないかを確かめる
再検討に向けた試用シナリオ
| 試す場面 | 見るポイント | 確認する相手 |
|---|---|---|
| 通常の外来 | 回答確認からカルテ入力まで、二重入力が残らないか | 医師・看護師 |
| 来院前に症状が変わった場合 | 変更点を見つけ、担当者が確認できるか | 看護師 |
| 患者が入力できない場合 | 紙と電子を併用しても回答状況を追えるか | 医療事務 |
| 服薬内容に修正がある場合 | 未確認情報と確認済み情報を区別して引き継げるか | 薬剤師・看護師 |
測る指標は、診察後の転記時間だけでなく、聞き直し、別画面への移動、患者への案内、未回答者の確認といった、職種ごとの作業を含めます。まず現状の業務を記録し、試用時と比較することで、改善した部分と別の担当者へ移った負担を見分けられます。
解釈上の留意点
今回の回答から、すべての医療機関で同じ障壁が生じるとは断定できません。診療科、来院者の構成、電子カルテ、担当者の配置によって必要な条件は変わります。次の検証では、これらの条件を揃えて比較する必要があります。
まとめ
次の提案では、「詳しく聞ける電子問診」だけでなく、「得られた情報を誰が確認し、どの作業が減るか」を提示します。項目単位の連携、確認の担当、紙との併用を別々に試し、現場の評価と院内の判断材料の両方を揃えることが、再検討につながると考えられます。